成長ホルモン治療のための医療制度

「小児慢性特定疾病」制度の利用

成長ホルモン治療で「医療保険」は使えますか?

成長ホルモン治療が認められている場合には、医療保険が適用されます。安心して治療に臨みましょう。 しかし、医療保険を使っていても、治療にかかる期間が長くなればなるほど、それだけ負担がかさみます。このような場合に、自己負担を軽減するためのさまざまな助成制度があります。

「小児慢性特定疾病」制度とは?

「小児慢性特定疾病」制度とは、長期治療が必要な病気のお子さんの医療費(自己負担分)を助成してくれる制度です。適用されると、自己負担限度額を超えた分の医療費は公費負担されます。

※平成27年1月から、「小児慢性特定疾患」は、「小児慢性特定疾病」という新たな制度に変わり、対象疾病の拡大や医療費自己負担の見直しが行われています。

どのような場合に「小児慢性特定疾病」制度の医療費助成を受けられますか?

「小児慢性特定疾病」制度による医療費助成は、一定の認定基準を満たした場合に受けられます。成長ホルモン治療では、対象となる疾患、治療開始または継続の基準が細かく決められており、治療開始または継続の認定基準を満たすことが必要です。疾患ごとに「低身長の程度」や「1年間の成長速度の程度」などが、男女・年齢・月数別に細かく決められています。

成長ホルモン治療で小児慢性特定疾病制度が適用となる疾患

  • 成長ホルモン分泌不全性低身長症
    (脳の器質的原因によるものを除く)身長が-2.5SD以下
    (脳の器質的原因による)身長が-2.0SD以下
  • ターナー症候群
    身長が-2.0SD以下
  • 軟骨異栄養症 (軟骨無形成症・軟骨低形成症)
    身長が-3.0SD以下
  • プラダー・ウィリー症候群
    身長が-2.0SD以下
  • 下垂体機能低下症 (先天性、後天性)
    身長が-2.5SD以下
  • 慢性腎不全による低身長
    身長が-2.5SD以下

※SGA性低身長症は、小児慢性特定疾病制度の対象とはなっていません。

参考:小児慢性特定疾病情報センター「小児慢性特定疾病における成長ホルモン治療の認定について

「小児慢性特定疾病」制度の対象年齢は?

基本的には18歳未満の患者さんが対象ですが、引き続き治療が必要だと認められた場合には、20歳到達まで延長して制度を利用することができます。また、成長ホルモン治療ではこの制度の「終了基準」の身長も定められていますので、主治医と相談しながら利用していきましょう。

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